1.マーケティングの知識を持ち、客観的な提案ができるか
「クライアントが実現したいこと」をしっかりと理解し、それをいかにサポートするかが、ホームページ制作会社の腕の見せ所です。
これはあくまで例えですが、中古自動車販売のクライアントがいた場合、
「社長がアメリカのスポーツカーみたいな黒と黄色の派手な色味が好きなので、ホームページも同じ色合いにしたい」
と言われて鵜呑みにするホームページ制作会社では、頼りになりません。
黄色と黒という組み合わせは一般的に「警戒色」です。
場合によっては毒々しくなり、見る人にマイナスの印象を与えかねません。
（毒々しさについてはWikipediaのキオビヤドクガエルのページを見ると分かりやすいと思います）
したがって、この色合いに限りませんが、思いつきレベルで安易にトーンを決めることは非合理的です。
そうやって仕上がったホームページは販売店の社長さんの好みに合致したとしても、お店の見込み客をむしろ遠ざけることになるかもしれないのです。
※もちろん「アメリカのスポーツカーに特化した販売店であることを見た瞬間にわかるようにするため」などしっかりした狙いがあれば別ですよ。
ホームページ制作会社の役割は、
- そのお店はそもそもどんな顧客が何を実現したい場所なのか？
- 競合と差別化できるポイントはなにか？
- 顧客がそのお店に期待することはなにか？
- 顧客がホームページで知りたい要素は、なにか？
- ホームページに接触するきっかけ・導線はどこになるか？
これが出来て初めて、クライアントのビジネスをお手伝いするスタートラインに立てます。
したがって、マーケティングの視点で客観的な提案ができるかどうか、制作会社の担当者にたくさんの質問を浴びせてみてください。
もちろん発注側も最低限の予備知識はあったほうが良いです。
たとえば、『沈黙のWebマーケティング』などウェブの専門知識がなくても読める書籍は読んでおいて損はありません。
もし「ウェブマーケティング」という言葉を出した時に、ホームページ制作会社側の様子が怪しい場合、その会社は避けたほうが無難でしょう。
2.中規模以上（できれば100ページ以上） のホームページ制作の経験があるか
一般的に、ホームページの規模が大きくなればなるほど、構築する制作会社には広範な知識や対応スキルが求められます。
つまり、そういった案件の経験があれば、ホームページに必要なデザインや機能についても柔軟に対応できる可能性が高くなるというわけです。
最初は小規模なホームページであっても運営がうまくいくと、1-2年で機能やコンテンツを拡大することは考えられます。
そういったときに、小規模ホームページの構築経験だけしかない制作会社では、要望に応えきれないリスクがあります。
3.自社ホームページをアップデート(更新)しているか
その会社のホームページをよくみれば「顧客に対して、適切なホームページを構築できる業者かどうか」という判断ができます。なぜならホームページ制作会社を選定しようと考えている人＝あなたにとって魅力的かどうか？という話でもあるからです。
あまりにも古くさいデザインだったり、配色がめちゃくちゃだったり、リンク先に「工事中」「Not Found」と表示されるページがあったり、運営主体が不明瞭だったり・・・その程度の対処ができていない制作会社が何を提言しても説得力がありませんよね。
以上のような超・基本的なことの他に、プロとしてこれをクリアしていないとマズい！というポイントが2つ。
それは
- スマートフォンに最適化した表示をしているか
- https化（常時ssl化）しているか
一般的に、ホームページ閲覧者の50%以上はスマートフォンからアクセスしています。
したがってスマートフォンからの閲覧に最適化するという仕組み（「レスポンシブウェブデザイン」という手法が主流）を取り入れていないホームページは、ユーザーの利便性を軽視しているということにもなります。
スマートフォンからアクセスしてみてなんだが横幅が妙に広くて見ずらい、となればそのホームページは最適化されていません。 プロとしてこれはマズいですよね。
https化というのは、かんたんに言うと、ホームページアドレスの最初の文字列が「http」ではなく「https」となっていることをさします。
これは閲覧しているユーザーの通信を暗号化しセキュリティを向上させるもので、近年一気にhttps化の流れが加速し、すでに定番化しました。
導入は必須中の必須と言えるでしょう。
導入されていないサイトの見分け方はかんたん。
そのホームページを閲覧している時、アドレスバーに下図のように「保護されていない通信」とか「セキュリティ保護なし」と表示されているものは対策がされていないということです。
参考記事：常時SSLのメリットと注意点
参考記事：サイトの「HTTPS化」が世界的に進んで大きなターニングポイントを迎える (GIGAZINE)
4.ドメイン（ホームページアドレス）の権利を、クライアントのものにするか
「○○○.com」や「□□□.net」のように〇や□の部分を自身で決定できるホームページアドレスを、独自ドメインといいます。※厳密にはもっと条件があるので、便宜上の説明です
これをクライアントではなく、制作会社が自社の名義で取得・保持してホームページを構築するケースはよくあります。
しかし、これは全くおススメできません。
ドメインは立派な「資産」ですから、ホームページを受託で作った側ではなく、ホームページの権利を持つクライアントが自社の名義でしっかりと取得・管理すべきでしょう。
後にそのホームページ制作会社と取引がなくなった場合、ドメインの所有権を移管する手続きがすんなりといけばいいのですが、そうはいかない場合も見受けられます。
クライアントの立場で考えられるホームページ制作会社なら、安易にドメインを自社のものにせず「クライアント自らがドメインを取得し管理できるよう、丁寧にサポートする」ことに労力を費やしてくれると思います。
ドメインは下記の事例のように、下手をすれば高額で取引をされるほど取扱いに注意が必要なものなのです。
参考記事：1億円超を吹っかけられた｢.com｣ドメインを難交渉の末に獲得。急成長中のnoteはどう使うのか？」
5.定額費用の内訳が明確か
ホームページ公開後のサーバー管理などを制作会社が受け持つことで、定額費用が発生するプランはよくあります。
それ自体は特に問題ではありません。
しかし、注意したいのは定額費用の内容です。
たんに外部のホームページ用の共用レンタルサーバーを契約して、そこにホームページのデータをただ置いているだけなら、制作会社側の労力はほとんどかからないことが多いです。
※外部の共用レンタルサーバーではなくて制作会社が「専用サーバー」を用意（またはレンタル）して維持する場合は、サーバーエンジニアと管理作業が必要なのでそれなりにコストがかかります。（サーバーって何？という方はこちらの日経パソコンの解説などをご覧ください）
少し強引なたとえですが、外部の倉庫レンタル業者の倉庫サービスに契約して防犯まで任せているか、自社で土地を買って倉庫を維持管理しているか、の違いを想像していただくとよいかもしれません。
ホームページの更新作業などの実作業があれば、もちろん費用が発生して当然ですが、それがないのにレンタルサーバー代実費以外の「管理費」が高額な場合、しっかりと確認して損はないでしょう。
ちゃんとした制作会社なら納得のいく説明をしてくれるはずです。
具体的になにをするのかあいまいであったり、内容に対してあまりにも高額であれば、その制作会社は候補から外したほうが良いと思います。
6.電話セールスをしてくる業者は、避けたい
電話セールスをしてくる業者は、自社のウェブマーケティングができていないから、ウェブが活かせず電話のアウトバウンドという非効率な方法で顧客獲得をするしかないのだと考えられます。
とくにSEO（検索エンジン最適化）の勧誘電話などをしてくる業者は、おすすめできません。
これも自社がSEOに弱いので、電話に頼るしかないという矛盾が見えますよね。
もはやほぼ「落語」みたいな話ですが、Twitterで数年前から下記のようなエピソードが有名です。
本日の営業電話。先方「インターネットを使って集客しませんか？」 私「法人獲得にも効果あるんですか？」 先方「もちろんです。インターネットだけで集客できるようになります」 私「じゃ、なんであなたは電話で営業してるんですか？」 先方「・・・」 以上！
— Shunya HIBI (@shunsama) 2011年10月21日
筆者の知る限り、多くのマジメな制作会社は、やみくもに見知らぬところへ電話営業などはしなくても、しっかりとした仕事を重ねれば受注が途切れなくなります。
既存クライアントからの案件が継続したり、新しいクライアントを紹介していただくことが続くからです。
7.運営元が明確か
その会社のホームページに法人名（フリーランスなら屋号）はもちろん、法人格や所在地、そして代表者名が明記されているか確認しておきましょう。
もちろん、個人でやっているフリーランスや一人親方の法人は自宅が拠点で所在地を明記しないことはじゅうぶん理解できます。「自宅なので記載していない」と書かれている場合もあって、それも誠実なアナウンスだと思います。
ただ、会社の代表名やフリーランスで個人の本名を伏せているのは、理由がよくわかりません。
たとえば「勤務先に内緒で副業でホームページ制作をやっていてバレたら問題がある」等でしょうか。
ホームページ制作の受発注は当然ビジネスで「商取引」である以上、代表者・責任者の本名すらわからない・隠しているというのは、客観的に考えてリスク要因ですよね。
もちろん、何かしらのやむをえない理由によって伏せている可能性もありますので、打ち合わせ時の名刺交換などで最終的に明確になり、納得ができれば良いとは思います。
その際に代表名を書いていない理由を聞いてみて、合理的な答えがあるかどうかで判断してみてください。
筆者の経験した実話ですが、クライアントもいる場で、名刺にハンドルネームとメールアドレスしか書いてないホームページ業者（？）と遭遇して驚いたことがあります（もちろんそんな人を私が連れてきたわけではありません）。
趣味のオフ会であればそれで問題ないと思いますが、機密のやり取りも生じ、信用がすべてとなるビジネスにおいてありえないですよね。
なお、代表名が表示されていたとしても、検索に引っかからないようにわざわざ「画像」で名前を組んで表示しているところもあります（デザイン上の方針で、自筆署名のスキャン画像を表示している場合は除きます）。
こういったケースも、少し注意しておいたほうがよいでしょう。
7.自社サイト内で「ホームページ」という言葉をつかっていればちょっとだけ注意が必要
分かりやすさを重視して、ここまでずっと「ホームページ」という言葉を使って解説してきましたが、実はこの言葉は間違い、つまり誤用なのです！
申し訳ありません。
ですから、この誤用という事実を知らずに「ホームページ」と連呼している制作会社には、ちょっとだけ注意が必要かもしれません。
その理由を下記のページにまとめました。
＞＞ 「ホームページ制作 高槻」で検索してはいけない理由
＜サイトマップ＞
